BtoBマーケティング施策一覧|必要工数つきの35施策と自社が回せる数の決め方

BtoBマーケティングの施策を調べると、SEO、広告、ウェビナー、MA、ABMなど多くの選択肢が見つかります。しかし、選択肢が増えるほど「自社では何を優先すべきか」と迷うこともあるでしょう。施策を選ぶときに確認したいのは、期待する効果だけでなく、立ち上げに必要な作業と、毎月続けられる工数です。

本記事では、BtoBマーケティング施策を35種類に整理し、目的・前提条件・必要工数・内製と外注の考え方を比較します。さらに、兼任1名からチーム体制までの選び方、施策の着手順、継続・縮小・停止の判断基準を解説します。読み終えたら、実施する施策を絞り、実行計画に落とし込めるようになります。

この記事の結論

最初に施策数を増やすのではなく、目標・既存資産・使える工数を確認し、継続できる施策を選ぶことが重要です。 特に少人数体制では、計測とCV導線を整え、現在持っているコンテンツや顧客接点を活用する施策から検討します。

この記事の監修者

WINDOM株式会社 代表取締役

青柳 純也 Junya Aoyagi(あおやぎ じゅんや)

WINDOM株式会社 代表取締役 青柳純也

青柳純也

「費用対効果に特化したWebマーケティング」を掲げ、決まったパッケージや特定の施策を当てはめるのではなく、企業の事業目標・課題・予算・社内体制に合わせて提案型の支援を実施。
YouTube:「WINDOMのWebマーケ実践術」
X: @aowd_marketing

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BtoBマーケティング施策は「数」より実行可能性で選ぶ

施策一覧は、実施していないことを数えるための表ではありません。自社の目標と体制に合う施策を選ぶための比較材料として活用します。

施策が多いほど選びにくくなる理由

施策の名称や効果だけを見ても、実施の可否は判断できません。新しい施策には初期設計・制作・社内確認が必要であり、開始後も運用・改善・報告の時間が発生します。継続に必要な時間が確保できないまま施策を増やすと、実施しただけで検証が終わらない状態になりがちです。

一覧に書かれやすい内容 追加で確認すべき内容
施策の概要 立ち上げ工数・担当者
期待できる効果 成果の指標・測定方法
成功事例 自社の顧客・商材・予算への適合性
運用ツール 月次工数・外注可否・継続条件

まず「施策を始められるか」と「その後も回し続けられるか」を分けて考えましょう。立ち上げ工数と運用工数を分けるだけでも、優先順位が明確になります。

BtoBとBtoCの違い

BtoBでは、利用担当者と決裁者が異なることがあり、比較検討から契約まで複数の関係者が情報を確認します。そのため新規リードの獲得だけでなく、比較資料、導入事例、営業への引き渡し、契約後の継続利用を見据えた施策が必要です。

比較軸 BtoBで考慮したい点 施策への影響
意思決定 複数部門・決裁者の関与がある 稟議資料・事例・比較情報を整える
検討期間 商材によって長期化する メールやウェビナーなど継続接点を設ける
顧客数 対象となる企業が限られる場合がある ABMや専門領域のSEOなどを検討する
成果評価 リードから受注まで段階がある 商談化率と受注率も確認する

購買段階と営業連携の詳しい設計は、関連する「BtoBマーケティングファネル」の記事に譲り、本記事では施策選定の工数と優先順位に集中します。

目的別に5つの領域へ分類する

施策を「誰に何を起こしたいか」で分けると、重複した活動が見つかります。下表は元原稿の35施策を、選定のために5領域へ整理したものです。

領域 施策数 主な到達点
リード獲得 17 見込み客との新しい接点を作る
リード育成 5 既存接点から検討を進める
商談化・受注 6 営業の機会を受注につなげる
顧客維持・拡大 4 継続利用・紹介を増やす
戦略・調査 3 顧客理解と訴求の精度を高める
合計 35 目的に応じて組み合わせる

【目的別】BtoBマーケティング施策35選

35施策を目的別に一覧化しました。施策を増やすことを前提にせず、現在の課題と一致する領域から確認してください。

リード獲得の17施策

最初の接点を作る領域です。サイトへの流入がある企業はCV導線の改善、需要が検索されている企業はSEOやリスティング広告、専門性を説明する必要がある企業はウェビナーや資料制作などが候補になります。

施策 主な役割
Webサイト・LPのCVR改善 既存流入から問い合わせ・資料請求を増やす
SEO対策 検索結果で重要ページを見つけやすくする
オウンドメディア運用 課題に答える記事を継続的に公開する
外部メディアへの寄稿 業界メディアの読者と接点を作る
ホワイトペーパー・比較資料 資料を通じて検討中の見込み客と接点を作る
導入事例の制作 検討・稟議に使える証拠を提示する
リスティング広告 検索意図が明確な層へ広告で接触する
SNS広告・ディスプレイ広告 特定属性や興味関心の層へ接触する
比較サイトへの掲載 比較検討が行われる外部媒体に掲載する
ウェビナー 専門知識を伝え、参加者と接点を作る
共催セミナー 相手企業と双方の接点を広げる
展示会出展 来場者との直接接触を作る
SNS公式アカウント運用 情報発信と認知の接点を育てる
プレスリリース配信 ニュース性のある情報をメディアへ届ける
テレアポ 対象企業へ直接接触する
DM(郵送など) 選定した宛先に提案を届ける
紹介依頼の仕組み化 既存顧客・取引先からの紹介を促す

リード育成の5施策

名刺・資料請求・問い合わせなど、すでに得た接点を無駄にしない領域です。ツールを先に導入するのではなく、誰にどの情報を届け、いつ営業へ引き渡すかを決めます。

施策 主な役割
メルマガ配信 継続的に役立つ情報を届ける
ステップメール 特定の行動を起点に段階的な情報を送る
MA運用 リードの行動に応じて配信や通知を行う
インサイドセールス 電話・面談で状況と導入時期を確認する
リターゲティング広告 再訪問を促す広告を配信する

商談化・受注の6施策

BtoBでは、獲得したリードの数だけでは成果を評価できません。見込み客の状況に合う提案と、社内稟議の材料を整えることが重要です。

施策 主な役割
スコアリング 属性・行動から営業接触の優先度を決める
ABM 狙う企業を指定して個別に接点を設計する
競合比較表の作成 比較検討で問われる条件を整理する
提案資料の改善 課題・費用対効果・導入リスクを示す
失注分析 選ばれなかった理由を分類する
PoC・デモ・評価機の提供 本格導入前に適合性を確認する

顧客維持・拡大の4施策

新規獲得に偏ると、契約後の顧客との接点が手薄になります。継続利用、追加提案、紹介や事例協力を促す活動も施策の一部です。

施策 主な役割
カスタマーサクセス 導入後の定着と成果確認を支援する
ユーザー会・コミュニティ 顧客同士の学びと交流を促す
アップセル・クロスセル 現在の顧客課題に応じた追加提案を行う
NPS・顧客満足度調査 改善点と紹介につながる評価を把握する

戦略・調査の3施策

実行する施策の精度を高めるための活動です。特に営業担当者へのヒアリングは、現場にある顧客の質問や失注理由を整理できるため、少人数でも始めやすい取り組みです。

施策 主な役割
営業ヒアリング 頻出する質問・受注理由・失注理由を集める
顧客インタビュー 課題と購買判断の背景を確認する
分析フレームでの整理 3C・SWOT・STPなどで仮説を整理する

35施策のなかで「現在の課題」と対応するものに印を付けたら、次は本当に実行できるかを工数で確認します。

BtoBマーケティング施策35選の工数早見表

施策を比較するときは、開始準備と継続運用を分けて見積もります。以下の数値は元原稿の編集用目安であり、実測結果や業界標準のベンチマークではありません。

立ち上げ工数と月間工数の違い

立ち上げ工数は初期設計・素材準備・設定などの時間です。運用工数は公開・配信・顧客対応・数値分析など毎月繰り返す作業の時間です。ウェビナーのように開催ごとに準備が必要な施策は、単純な月額工数だけでは比較できません。

区分 含まれる作業 判断したいこと
立ち上げ工数 企画、設定、制作、社内調整 着手できるか
月間運用工数 更新、改善、配信、報告、調整 続けられるか
都度工数 開催・公開・案件ごとに生じる作業 頻度と件数に耐えられるか
工数の前提

以下は元原稿に記載された編集用の試算値です。委託範囲、制作頻度、既存資産、ツール、承認体制によって大きく変わります。発注や人員計画の確定値にせず、自社の作業を1〜2か月記録して補正してください。

35施策の編集用工数一覧

各項目の目安を整理しました。外注可否は全面委託できることを意味せず、企画・承認・顧客情報の提供などは社内に残ることがあります。

リード獲得

施策 立上げ(h) 運用(h) 外注
Webサイト・LPのCVR改善 20〜40 5〜10 一部可
SEO対策 30〜60 20〜40 可
オウンドメディア運用 60〜120 30〜60 可
外部メディアへの寄稿 5〜10 5〜15 一部可
ホワイトペーパー・比較資料 15〜30/本 都度 可
導入事例の制作 10〜20/本 都度 可
リスティング広告 20〜40 10〜20 可
SNS・ディスプレイ広告 20〜40 10〜20 可
比較サイトへの掲載 5〜10 2〜5 一部可
ウェビナー 20〜40 20〜40/回 一部可
共催セミナー 15〜30 20〜40/回 一部可
展示会出展 40〜80 都度 一部可
SNS公式アカウント運用 10〜20 10〜20 可
プレスリリース配信 5〜10 3〜8/本 可
テレアポ 10〜20 40以上 可
DM(郵送など) 5〜20 10〜30 一部可
紹介依頼の仕組み化 5〜10 5〜10 社内中心

リード育成

施策 立上げ(h) 運用(h) 外注
メルマガ配信 10〜20 5〜15 可
ステップメール 20〜40 2〜5 一部可
MA運用 40〜80 20〜40 一部可
インサイドセールス 20〜40 40以上 可
リターゲティング広告 10〜20 5〜10 可

商談化・受注

施策 立上げ(h) 運用(h) 外注
スコアリング 20〜40 5〜10 一部可
ABM 30〜60 20〜40 一部可
競合比較表の作成 10〜20 2〜5 一部可
提案資料の改善 15〜30 3〜8 一部可
失注分析 10〜20 3〜5 社内中心
PoC・デモ・評価機 20〜40 10〜30 社内中心

顧客維持・拡大

施策 立上げ(h) 運用(h) 外注
カスタマーサクセス 30〜60 20〜40 一部可
ユーザー会・コミュニティ 30〜60 10〜30 一部可
アップセル・クロスセル 10〜20 5〜15 社内中心
NPS・顧客満足度調査 10〜20 3〜5 可

戦略・調査

施策 立上げ(h) 運用(h) 外注
営業ヒアリング 3〜5 2〜3 社内中心
顧客インタビュー 10〜20 5〜10 一部可
分析フレームでの整理 15〜30 都度 一部可

上表は、同じ施策名でも実施内容が異なれば必要工数が変わることに注意してください。例えば「SEO対策」が既存数ページの修正なのか、数十記事の新規制作なのかで時間は同じではありません。実務では成果物・頻度・担当範囲を定義してから再見積もりします。

外注しやすい仕事と社内の仕事

文章制作、広告運用、デザイン、資料制作などは、仕様が明確であれば外注しやすい作業です。一方、顧客から聞いた本音、受注・失注理由、事業の優先順位や提供価値の最終判断は社内で担う必要があります。

区分 該当する作業 進め方
外部へ切り出しやすい 広告入稿・制作・編集・計測設定 成果物と検収条件を決めて委託する
分担しやすい 分析・施策設計・イベント運営 事実確認と意思決定は社内で行う
社内が中心 営業ヒアリング・価格判断・顧客との約束 担当を決めて継続的に実施する
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体制別に同時進行できる施策数を決める

「マーケ施策は3つがよい」と先に決める必要はありません。自社が毎月使える工数から逆算すれば、回せる施策の組み合わせが見えてきます。

使える工数から逆算する方法

まずマーケティングに割ける月間の時間から、会議、社内調整、報告に使う時間を差し引きます。残った時間が施策に直接配分できる工数です。

  1. マーケティング業務に確保できる総時間を把握する
  2. 会議・承認・報告などの固定時間を差し引く
  3. 候補施策の月間運用工数を合算し、余裕時間も残す

例えば、担当者が週10時間を確保できる場合、4週換算で月40時間です。固定業務が月10時間なら、施策に使えるのは月30時間となります。これは計算方法を示すための仮の条件であり、特定企業の実績ではありません。

内訳(仮定) 月間工数
総工数:週10時間×4週 40時間
会議・報告・社内調整 −10時間
施策に使える時間 30時間

この場合、サイト改善を月10時間、既存リストへのメール配信を月10時間と見込むなら、残り10時間は予期せぬ修正や改善検証に使えます。いきなり上限まで埋めず、変動に備えましょう。

兼任1名からチームまでの組み方

体制が小さいほど、既存の顧客接点やコンテンツを活用する施策を優先します。人数が増えても、同時進行の数だけを増やすのではなく、制作・計測・営業連携の役割を分けることが重要です。

体制 初めに検討する組み合わせ 注意点
兼任1名 CV導線の確認+既存顧客リストへの情報提供 制作を増やしすぎない
専任1名 サイト改善+SEOまたは広告+営業連携 制作・運用の一部外注を検討
2〜3名 上記+ウェビナーや資料制作 担当と承認フローを明確化
部門横断チーム 複数チャネル+MA/ABM+既存顧客施策 活動量ではなく商談・受注まで評価

具体的な組み合わせは顧客数や検討期間によって変わります。たとえば、サイトの流入がほとんどない企業では、CVRだけを改善しても問い合わせの母数は増えません。現状のボトルネックを先に確認してください。

施策を増やしてよい条件

追加の施策は、既存施策の運用が安定し、継続工数に余裕が生まれた段階で検討します。成果が出ないからという理由だけで新しい施策を足すと、分析対象が増え、原因も分かりにくくなります。

  • 作業を型化し、1回あたりの実施時間が短くなった
  • 制作・入稿などを外注し、社内の確認工数を確保できた
  • 既存施策の効果と限界が見え、次の施策が必要になった

施策の着手順を決める前提条件

施策によっては、対象となるリード、訪問者、担当者が存在しないと運用できません。導入前に「何が揃っていれば機能するか」を確認することで、不要な投資を避けられます。

施策ごとの前提条件を確認する

例えばMAは、十分なリード数だけでなく、データの整理、配信するコンテンツ、運用担当者と営業の対応体制が必要です。特定のリード件数だけで導入可否が決まるわけではありません。

施策 確認する前提 不足した場合の対応
MA リストの状態、配信テーマ、担当者、営業連携 メール配信と手動管理から始める
ウェビナー 集客チャネル、登壇者、参加後のフォロー 共催や既存リードへの案内を検討
ABM 対象企業リスト、決裁者情報、営業体制 顧客像と重要企業を先に定義
リターゲティング広告 配信対象者と利用同意・広告設定 先に流入獲得と計測環境を整える
スコアリング 有効商談の定義、行動データ 営業との定義合意から着手する

基盤・獲得・育成・商談の順に整理する

前提条件は、施策の依存関係として整理すると把握しやすくなります。ただし必ず一方向に進むわけではなく、既存リードが豊富なら育成施策を先行させる場合もあります。

優先確認 確認内容 次に取り得る行動
基盤 サイト、フォーム、GA4などの計測 重要な行動をキーイベントとして設定する
接点 検索・広告・展示会など流入源 不足しているチャネルに投資する
蓄積 リードの重複、属性、接触履歴 顧客情報を整える
育成 情報提供の頻度、営業への引き渡し メール・ウェビナーを設計する
商談・受注 提案から失注までの詰まり 営業資料・稟議支援を改善する

Google Analytics 4では、事業上重要な行動をキーイベントとして記録できます。Google公式ヘルプで計測の考え方を確認し、フォーム送信などの重要行動が適切に記録されているかを最初に点検してください。

既存資産を活用して着手順を短縮する

すでに社内にある資産を活用すれば、初期準備を短縮できます。営業資料をホワイトペーパーに転用する、掲載済み記事から資料請求へ誘導する、展示会の名刺を適切に管理して情報提供につなげるといった方法です。

今ある資産 候補施策
一定のサイト流入 LP改善・EFO・資料請求導線
公開済みの記事 更新・内部リンク整理・資料化
名刺や過去の問い合わせ メールによる継続的な情報提供
受注実績と顧客の声 導入事例・比較資料の制作
営業担当者の経験 よくある質問・失注理由の整理
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施策を継続・縮小・停止する判断基準

新しい施策を増やすだけでなく、現在の施策を減らす判断も重要です。成果だけでなく、必要工数、代替可能性、型化の余地を同じ基準で評価します。

工数・成果・代替可能性を見る

評価する際は、最初に決めた目的と指標に対して成果が出ているかを確認します。まだ評価に必要なデータが蓄積されていない施策は、短期の件数だけで停止を決めないようにします。

  • 投下した工数に対し、リード・商談・受注などの成果は見合っているか
  • 同じ目的を、別の施策でより少ない工数で達成できるか
  • 作業の標準化や外注によって、運用負荷を減らせるか

継続・縮小・停止を使い分ける

「やるか、やめるか」の二択ではありません。ウェビナーの頻度を下げる、オウンドメディアの制作本数を絞る、広告配信の対象を限定するなど、縮小によって継続する余地があります。

状態 選択肢 次の行動
目標に対し成果が良好 継続 現在の条件を記録し、改善を続ける
成果は見込めるが工数過大 縮小 頻度・対象・制作範囲を絞る
代替策の方が効率的 切り替え 並行期間と引き継ぎを決める
評価期間を経ても成果が乏しい 停止を検討 原因と学びを記録して撤退判断する

たとえば月1回のウェビナーを四半期1回にすると、開催に伴う都度作業の回数を減らせます。ただし年間工数が単純に4分の1になるとは限りません。告知・管理などの固定業務と、開催ごとの変動業務を分けて計算してください。

停止する理由と学びを残す

停止の判断が適切だったかどうかは、次の施策を選ぶ際に分かります。目標、期間、工数、成果、想定との差、次回に残すことを1枚に整理しておくと、同じ失敗の繰り返しを防げます。

BtoBマーケティング施策の選定でよくある失敗

施策の知識が不足しているというよりも、目的と運用体制の設計に問題があるケースです。着手前に、以下の3点を確認してください。

施策の実施件数が成果指標になる

「記事を公開した」「ウェビナーを開催した」という活動報告は必要ですが、それだけでは施策の評価はできません。読者や参加者が次にどのような行動を取ったかを確認してください。

活動量 合わせて確認したい成果
記事の公開本数 対象ページの流入・問い合わせ
ウェビナー開催回数 対象企業の参加・商談化
メール配信回数 有効な反応・商談への接続

多くの施策に工数を分散する

複数の施策を同時に開始すると、どの施策も検証する時間が不足しやすくなります。担当者の作業時間を実測し、施策ごとの優先度と担当を明確にしたうえで、実施数を絞りましょう。

ツール導入が目的になる

MAや分析ツールは業務を支える手段です。導入前に、対象となるデータと運用ルール、分析結果を受け取って動く担当者がいるかを確認します。ツールで解決したい課題が言語化できない場合は、手動の運用から始めるほうが判断しやすいでしょう。

BtoBマーケティング施策のよくある質問

施策選定の段階でよくある疑問を、実務上の判断基準に絞って回答します。

BtoBマーケティングは最初に何をすべきですか?

事業上の目標と現在の成果を確認し、計測・サイト導線・既存資産のどこに課題があるかを整理します。施策名を選ぶ前に、改善する指標と使える工数を決めることが重要です。

施策はいくつ同時に実施すればよいですか?

一律の正解はありません。担当者の月間工数から固定業務を差し引き、候補施策の運用工数を合算して決めます。少人数体制では、継続できる範囲に絞って検証します。

BtoBマーケティングを1人で内製できますか?

既存コンテンツの改善や営業ヒアリングなど、比較的小さな範囲からなら始められます。記事制作や広告運用など専門性と継続工数が必要な仕事は、社内の判断業務を残して一部を外注する方法もあります。

施策ごとの必要工数はどう把握すればよいですか?

記事内の数値を初期仮説として使い、自社で実際にかかった時間を記録してください。立ち上げ・月次運用・都度作業を分けて記録すると、翌月以降の見積もり精度が上がります。

まとめ|自社が続けられる施策から始める

BtoBマーケティングの施策は数を多く知ることより、目標に合い、社内の工数で実行できるものを選ぶことが重要です。35施策の一覧を比較材料にして、今週の作業を3つに絞りましょう。

  1. 月間で使える工数と、現在の施策にかかる時間を記録する
  2. リード・商談・受注のうち、最も改善すべき指標を決める
  3. 既存資産と前提条件を確認し、着手する施策を絞る

SEO・広告・資料制作などの手段は、どれか1つが常に優れているわけではありません。まず自社の状況に合った組み合わせを選び、成果と工数を同じタイミングで振り返ってください。

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参考文献

  1. 検索エンジン最適化(SEO)スターター ガイドGoogle 検索セントラル(2026年11月確認)
  2. キーイベントに関するレポートGoogle アナリティクス ヘルプ(2026年11月確認)
  3. 推奨イベントGoogle アナリティクス ヘルプ(2026年11月確認)
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